水素エネルギーが未来のエネルギーとして普及するための課題として、燃料電池車の特徴や水素の貯蔵・製造・インフラについて扱ってきました。しかし、そういった水素を社会の中で使っていく上での具体的な課題以外にも、根本的に解決しなければ社会全体の課題があるのです。
大きく分けると、
「誰も水素エネルギーを使っていない」
「水素を大量供給する体制ができていない」
「現状の製造方法はクリーンではないし非効率」
などが考えられます。
本記事では、これらを解決するための戦略についてご説明していきます。
水素エネルギー社会の利点
水素エネルギー社会の利点の内、主要なものは以下の３つ。
- 水素は自給出来るので他国に頼らずエネルギー的に自立可能
- 水素は二酸化炭素を排出せず環境に対してクリーン
- 生産量がほぼ無限で恒久的に利用可能
他にも、原子力エネルギーに比べれば遥かに安全であることや、水素が車・家庭・発電・素材・ロケットとあらゆる場所で使われる汎用的な物質であることも利点の一つでしょう。
石油に完全に代わるものではありませんが、エネルギー産出国ではない日本にとって恒久的なエネルギー自立というのは明治維新以来の悲願とも言えるでしょう。
第二次世界大戦の悲劇を生んだ理由の一つに日本が産油国ではなかったという事があり、さらに２１世紀の現代になってもシーレーンの確保を名目に軍事的な活動を活発にしようという動きがあります。もし、日本が資源を輸入や食料を輸入に頼らない国になれれば、戦争の恐怖から開放される時が来るかもしれません。
水素エネルギー社会が作れれば平和な国が出来るのかというと話はそう簡単ではありませんが、軍事力を強化するよりもエネルギー的に自立した国作りをする方が平和的に戦争を回避出来るでしょう。
また、地球温暖化を回避する上でも、二酸化炭素等の排出削減は非常に重要な意味を持ちます。懐疑論もありましたが、ICPPの第５次報告によって二酸化炭素の排出が地球温暖化の要因であるとほぼ確定したことにより、二酸化炭素フリーなエネルギー社会の構築を急ぐ必要が出てきました。
石油を自給できれば恒久的なエネルギー自立は可能ですが、石油使用を躊躇わなくなった社会による二酸化炭素排出がどれほど増えるのか想像も付きません。仮に地球温暖化と二酸化炭素の間に何の関係も無かったとしても、大気の組成バランスが大きく崩れることで何らかの良くない環境変化が生まれることは容易に想像できます。
未来のエネルギー社会が、石油などに依存しないものの目指すのは間違いないでしょう。
ステップ１：水素エネルギーを利用する社会づくり
資源エネルギー庁が作成した「水素・燃料電池戦略ロードマップ」では、前述の３つの課題「誰も使っていない」「供給力が無い」「実はクリーンじゃない」を乗り越えるために、３つのフェイズが用意されています。
最初のフェイズは、「誰も使っていない」状況を改善するための「水素利用の飛躍的拡大」です。
何事も形から入るタイプの人だとピンと来ないかもしれませんが、まずは「水素が必要とされる社会を作る」ということです。誰も使っていない水素エネルギーのために、いきなり大規模な供給施設は必要ありません。
例えるなら、野球をしたければバットやスパイクやベースを用意するよりも先にキャッチボールから始めるようなものです。野球をする前に、野球の基本を学びながら野球が楽しいと思える様になることが大切です。それと同様に、水素の性質を理解しつつ水素が便利なんだと思えるようにすることから始めるのです。
このために、家庭に設置して発電と温水供給を行うエネファームや水素で走る燃料電池車の利用が促進されており、日本の各所で水素を使う環境作りが進められています。言ってみれば、とにかく水素を使った便利そうな機材を作って市場に供給し、水素エネルギーを活用したツールの経済性・安全性・利便性などを共有・研究していくのです。
また、水素エネルギーに関する技術では日本が世界をリードしており、諸外国に比べて日本人の環境意識が高いこともあり、水素エネルギーの利用という観点ではかなり日本は進んだ国と言えます。この中で、日本製品が水素エネルギー製品の国際標準となれば、日本経済に与える影響も計り知れません。
こうして水素利用が拡大するために必要な事は、「水素エネルギー製品が安くなること」です。初期投資がなかなか回収できないというのが新エネルギー製品の痛いところですが、政府の助成金と技術革新によって初期投資額もかなり低くなっています。特に、エネファームの価格は発売当初から比べると半額以下になっており、普及が進めば更に安くなるでしょう。
燃料電池車も構想当初は１０００万を越えると言われていたのが、トヨタの「MIRAI」は７００万で発売されており、燃料電池の需要が増え、燃料電池で水素を効果的に利用するために必要な触媒である白金の利用が減ったり、別の新しい触媒が開発されたりすれば、この金額も大きく減っていく事になるはずです。
まだまだ時間はかかりそうですが、資源エネルギー庁の目標では２０２５年あたりを目処にしているので、その頃には安くなっていそうですね。
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