2019年10月、カナダの企業Hyperstealthが、透明マントの特許出願を発表。
透明マントとは言葉のあやですが、公表された映像は目を疑うようなもの。この「透明マント」は薄いシートを通すことで、電力を使うことなく後ろにある物体を見えなくしてしまうのです。
Hyperstealthは2010年からこの研究を続けており、それがようやく実を結んだ形です。
透明マントのように姿を消すことは、昔から人類の夢のひとつでした。それでも、科学的にそれを実現しようというアプローチが始まったのは、ようやく2000年代に入ってから
この記事では「透明マント」をはじめとする光学迷彩技術研究の歴史を辿り、最新の理論の解説をしていきます。
1960年当時、石油の「可採年数」は40年間ほどだといわれていました。可採年数というと、「あとどれだけ取れるか」を表した数字のように思えます。そこから50年ほど経った2013年のデータを見ると、石油の可採年数は53.3年となっています。なくなるどころか、可採年数は延びています。
何十年も前から「石油はあと〇〇年でなくなる」ということが言われ続けてきましたが、2013年から数えても、石油は今後しばらく足りそうに思えます。このズレは一体何が原因なのでしょうか？
それを理解するためには、「可採年数」という用語の意味を理解する必要があります。この記事では、石油の残量を表すため使われる埋蔵量と可採年数という言葉について解説し、アメリカの事例を参照しながらそれぞれの数字の関連性をみていきます。
2019年夏、欧州は異常な熱波に襲われました。気候変動に対処するための国際的な緊急対応チームであるワールド・ウェザー・アトリビューション（WWA）が発表した研究では、2019年7月の欧州の熱波は高い確率で気候変動が原因であると結論づけられています。
こうした状況を背景に、各国の研究者は、CO2排出量削減などの取り組みを一層強化する必要性を訴えています。
そのための技術開発と展開もさまざまに進められています。2019年3月にはDirect Air Capture（DAC）という技術を開発するカナダのベンチャー企業が75億円を調達し、本格的な商業展開のフェーズに入りました。DACは排出量抑制につながると期待される新興技術のひとつ。本記事ではその概略、そして商業展開を進める各企業の取り組みについて紹介していきます。
2018年2月から3月にかけて、海上技術安全研究所と日本船舶技術研究協会、およびヤンマーがタッグを組んで、燃料電池で動く船の実証試験を瀬戸内海で実施しました。
この燃料電池船プロジェクトは、国土交通省が2015年から進めてきたプロジェクトです。日本では2020年の東京オリンピックまでにホテルや商業施設、交通手段などでの水素エネルギー普及を目指してさまざまな取り組みが進んでいますが、その中でもとりわけ重要と位置づけられているのが燃料電池船。
船での燃料電池利用は、日本だけでなく世界でもあちこちで進められているプロジェクトです。こうした試みの影響は単に船舶の燃料を再生可能エネルギーに置き換えるだけにとどまりません。海上での燃料電池利用が十分に普及すれば、地上での燃料電池利用にもプラスの影響を及ぼすかもしれないのです。
