未来の通貨？ビットコインの主な使われ方とそのしくみ

ビットコインの価格が今年初めて1万ドルを超えたことから、仮想通貨への注目度が高まっています。これはバブルであると断ずる意見もあれば、価格はこれからも上がるという意見まで侃々諤々のありさま。

しかし、基本的にビットコインとは支払いの手段として使える「通貨」なのです。通貨であるからには、値動きを見張って売買して利ざやを得る以外の使い途があるもの。本記事では、ビットコインがどのように使われているか、またビットコインと従来の通貨の重要な違いを見ていきます。

ビットコインが従来の通貨と違う点

ビットコインは基本的には通貨である――といっても、普段の生活で使う日本円や電子マネーとは根本のシステムが違っています。

ビットコイン(そして仮想通貨全般)と従来の通貨の重要な違いは、誰がどれほどの額を持っているかを少数の責任者が管理するか、あるいは全員で共有して管理するかという点です。

つまりどういうことなのか？それぞれの管理システムを見てみましょう。

従来の通貨の場合、誰がいくら持っているかという情報は金融機関が管理します。銀行の利用者は口座開設手続きの際に銀行側に個人情報を提供します。手続きが終われば銀行は利用者に特定の口座の利用を許可して、出入金や取引の額、口座の残高といった情報を利用者の個人情報と併せて管理します。

この場合、口座の記録を管理する責任は銀行にあります。電子マネーでも基本は同じことで、誰がどれほどチャージして、残額はいくらあるかという情報の管理は電子マネーを発行する団体が行います。

金融機関や電子マネーを発行する組織は、利用者が増えれば手数料などで利益を上げることができます。利用者にとっては自分でお金を管理するよりもセキュリティーの面で有利であり、送金や支払いも手軽にできるという利点があります。

このように双方に利益があるシステムではありますが、これは情報を管理する側の権限が利用者に比べてはるかに強く、したがって不正を働きやすいシステムでもあります。そのために不正を防ぐための内部手続きや法規制が存在し、金融機関は不正がないよう厳しくチェックされるのです。

一方のビットコインには、銀行のように残高を管理する団体はありません。その代わり、どれほどの額のビットコインがどこからどこにいつ受け渡されたかという情報を全員が共有し、それをもとにして残高を管理するというシステムになっています。

説明をシンプルにするため、5台のコンピューターをネットワークにつなぎ、ひとつのファイルを移動させる場合を考えてみましょう。移動するファイルがビットコイン、各コンピューターがビットコインのアドレス(口座)に当たります。そして、あるアドレスから別のアドレスにビットコインを送金することは、ちょうどこのコンピューターからファイルを移動させることに相当します。

この5台のコンピューターには1～5の番号が割り振られ、ファイルが移動するごとに何番から何番のコンピューターに移動したかが記録され、それを全てのコンピューター上で共有します。例えば1→4→3→2という順にファイルが移動した場合、「1→4に移動した」、「4→3に移動した」、「3→2に移動した」という記録が1～5番のコンピューター全てに保存されるのです。

こうして保存された移動の記録を集めてまとめれば、ファイルは1→4→3→2という順で移動し、今現在2番のコンピューターにファイルがあるとわかります。

そして、どれか1つのコンピューターの記録が万一改ざんされたとしても、他のコンピューターの記録と見比べればどの記録が正しいのかを検証できます。コンピューター5つの例では改ざんは簡単ですが、実際にはビットコインを保持している人は膨大な数に上るので、個別の取引記録を全て改ざんすることは現実的に不可能です。

さらにユーザーが個別の取引記録のまとめと検証を行うことで報酬としてビットコインを得られる「マイニング」というシステムがあり、ユーザーはビットコインの信頼性を高める検証作業を行うだけでも利益を得られます。つまり、ユーザーが自発的に正確な記録をまとめる仕組みがビットコインの中にできあがっているのです。

マイニングで得られる報酬をマイニング報酬と呼びますが、マイニング報酬はビットコインの送金手数料などで構成されているため、ビットコインが使われれば使われるほど報酬が増えます。

このマイニングを専門に行うユーザーも存在し、そうした多数のユーザーによってビットコインの信頼性が確保されているため、ビットコインでは銀行のような組織がなくとも残高の管理とセキュリティーの確保ができるのです。

通貨として見た場合、ビットコインには支払い時の手続きや制限がない、支払いの匿名性が高いなどの長所があります。銀行振り込みは銀行の営業日でないと手続きが行われませんが、ビットコインは手続きが不要なのでネットワークを介していつでもシンプルな手順で送金ができます。

また、金融機関の都合で送金が制限されることもありません。例えばPaypalは日本から寄付を目的とした送金ができませんが、これは日本の法律との兼ね合いでPaypal側が手続きを行っていないことが理由です。一方、ビットコインの流通は何らかの団体が手続きを踏んで行うものではないので、基本的には送金が制限されることはないのです。

加えて、ビットコインのアドレス取得には個人情報の入力が必須ではありません。そのためビットコインのアドレスと個人情報が紐付けられることはなく、送金を受けるため自分のビットコインアドレスを世界中に公開しても、そこから持ち主が誰かをたどることはできません。